減価償却の計算機、三つの方法を並べて

総額で言えば、どれもです。三つとも償却する額はまったく同じで、取得価額から最後の価値を引いたものですから、耐用年数全体で節税される額はどれを使っても同じです。

変わるのは控除が届く時期です。十万で最後に一万残り、五年の場合、定額法は毎年一万八千を償却し、級数法は三万から始めて六千で終わり、定率法は四万から始めて三千未満で終わります。

一年目の節税は、五年目の同じ節税より値打ちがあるからです。税率三十パーセント、割引率十パーセントなら、節税額二万七千は今日のお金で、定額法なら 20.470、級数法なら 21.766、定率法なら 22.427 の値打ちになります。

これで話が尽きていることを最も鮮やかに確かめるには、割引率をゼロにしてみることです。三つの方法は一円まで同一になります。割引率がなければ「早く」というものが存在しないからです。

その方法が、あなたの見込む期末の価値をけっして見ないからです。毎年、残っている簿価の一定割合を取るので、それだけに任せれば必ず「取得価額×(1 − 2÷年数)の年数乗」に着地します。あなたが思い描いていた残存価額が何であってもです。

五年なら取得価額の 7,78 パーセント、十年なら 10,74 パーセント、二十年なら 12,16 パーセントで、およそ 13,53 パーセントへ向かって上がります。ですから素のままの方法は、期末の価値を高く見込めば行き過ぎ、低く見込めば届かず、どちらにせよ何かが補正しなければなりません。その補正こそが、列の最後の数字の正体です。

その資産を使い終えたときにいくらの値打ちがあると見込むか、ということです。そしてこれは総額を直接変えます。償却するのは取得価額からその数字を引いたものだけです。

そしてこれは、人が習慣でゼロのままにしがちな数字でもあります。その資産が本当に何がしかの値打ちを持つなら、そこにゼロを置くのは償却表のどの年も過大に見せることになります。

それはあなたの会計基準と税務当局によりますし、算術が答えられる問いではありません。方法を定めている制度もあれば、選択を認める制度もあり、会計用と税務用で別の方法を認める制度もあります。

このページが言えるのは、それぞれの選択がいくらの値打ちかということです。規則が実際に選択の余地を残しているとき、その大きさを当て推量ではなく知っておけるように。

それがなければ比べるものがないからです。総額は作りからして同一なので、方法どうしの差はすべて時期から来るしかなく、時期に値段がつくのは、お金に値段があるときだけです。

使うべき率は、あなたの会社が年をまたいでお金を量るのにすでに使っている率です。もし持っていなければ、いくつか違う率でこのページを回してみれば、答えがそれにどれだけ左右されるかが見えます。